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赤ちゃんが産まれてから成人まで養育にかかる費用はいくら?




子供を成人まで育てていくには、長い年月がかかります。それと同時に、養育費用も考えておかなくてはなりません。

年代ごとに子供に必要とされる金額は違いますので、どのような時にどれくらいの金額がかかるのか、詳細に関しては前もって知識を得ておくことが大切です。

子供が比較的不自由なく過ごせるように、将来までの長いスタンスで考えることが必要です

貯金をしたり、保険をかけたり、下準備をしておくことで、急な出費にも落ち着いて対応できます。毎月貯金を続けていくことは大変ですが、子供の将来のために非常に役立つことですので、ある程度の蓄えはしておいた方が良いでしょう。

子供が成長していく過程では、思うようにことが進まないことも多いものです。公立に進学する予定でも、私立への進学が必要となる場合もあります。あまり考えたくはありませんが、怪我や事故などで出費がかさむこともあるでしょう。

そうした場合に即座に対応できる資金だけは、親として用意しておきたいものです。年代別に一般的に必要とされている金額を詳しく見ていきましょう。

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0歳から就園前までにかかる費用

とても可愛い盛りですが、お世話の非常に大変な時期でもあります。まずは0歳から就園の間に必要な養育費用を見ていきましょう。

食生活にかかる費用

まずは、生活するのに不可欠な費用を見ていきましょう。

ミルク代

ミルク代ですが、大体1缶が3千円程で売られています。子供にもより個人差もありますが、平均1か月弱で1缶がなくなります。授乳の期間は個々によりますが、1歳位まで必要と考えておくといいでしょう。

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その後はじめていく離乳食や食事ですが、体が小さいので食事の量はそこまで必要はありません。大人の食事から取り分ける時もあるので、食費に関しては比較的、費用はかかりません。

オムツ代

おむつ代も赤ちゃんによって個人差がありますが、大体1袋3千円程で、1か月で3パックから4パック程度消費します。

それに伴って、おむつを処分する際のゴミ袋も必要になります。無料の地域などはずいぶん減ってきていますが、有料ゴミ袋などは、自治体で決まった枚数分、配布される地区もありますので、お住まいの地域に問い合わせてみるといいでしょう。

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衣服・その他

洋服などの費用も必要となってきますが、お祝いのプレゼントやおさがりなどで、ほとんどかからないケースも少なくありません。

おもちゃも赤ちゃんのときは簡単なもので良いですし、お祝いで頂くことも多いため、それほど費用はかからないことも多く、大した金額は必要ではありません。

年齢が上がるにつれ、外出が増え、テレビなどのキャラクター物などのおもちゃも欲しがりますので、出費として考えておく必要がでてきます。

ベビー用品

他にも、ベビー用品も必要になってきます。値段に開きがあるのでおおまかな金額になりますが、それぞれの相場に目を通しておきましょう。

・ベビーカー(3万円〜10万円)
・チャイルドシート(3万円〜5万円)
・ベッド(1万円〜3万円)
・布団一式(セット販売価格1万円〜3万円)※枕、敷き布団、かけ布団などセットの割安なものを選ぶこともできます。
・スイングチェア(2万円〜5万円)

この中でも、車を利用するご家庭では、チャイルドシートは絶対に必要になってきますし、他のベビー用品もある程度そろえる必要があるでしょう。

全てそろえるとかなり高額となってきますので、生まれる前からすこしずつ費用は準備しておきましょう。

イベント費用

その他は、お宮参りや七五三などの行事もあります。地域によっても違いますが行事そのものより、着物や服のレンタルと、スタジオでの写真撮影に費用がかかってきますので、こうしたイベント費用も計算に入れておきましょう。

保育園、幼稚園にかかる費用

保育園に行くか、幼稚園に行くかで、やはり費用に開きがあります。幼稚園の場合も公立、私立で変わってきますので、事前に費用を含めた面でリサーチしたうえでご家庭に合った選択をするといいでしょう。

保育園の場合

月謝は父母および、生計の主宰者の課税額によって違ってきます。0円から最高は6万4千円まで幅があります。ご家庭の収入や自治体ごとでかかる必要が異なりますので、詳細はお住いの地域に直接問い合わせてみるのが一番です。

保育園の月謝は階層があり、A階層からB、C、Dなどと別れ、その中でさらに細かく設定されています。2015年の場合ですが、A階層は生活保護などの支援給付受給世帯です。B階層とC階層は、2014年分所得税非課税で、市民税の額で決まります。D階層は2014年分の所得税の額で決められます。

文部科学省の平均額の調査によると、

・公立幼稚園の場合学校教育費が13万1千円/1年
・給食費約1万7千円前後/1年

その他学校外活動費を含めた総額は約23万円/1年となっています。

私立幼稚園の場合

それに対し、私立幼稚園の場合は、

・学校教育費34万円/1年
・給食費2万6千円/1年

その他の学校外活動費を合わせた合計金額は約48万7千円/1年が平均となり、公立幼稚園の約2.1倍の費用がかかる計算となります。

保育園も幼稚園も、それぞれ特色がありますので、その点も考慮しつつ費用なども含め比較検討しましょう。

小学校入学前

小学校に上がる前に大事な出費が控えています。ランドセルと学習デスクです。

・学習机(4万円から10万円位)
・ランドセル(4万円から5万円)

が相場となっています。

小学校でかかる費用

小学校にあがる位から、先々の進路について考え始めるケースも多いのではないでしょうか。1年間にかかってくる費用としては、小学校の時期が一番出費の少ない期間といわれています。

公立の小学校の場合

・学校教育費は約5万5千円/1年
・給食費4万2千円位/1年

必要になってきます。学校外活動費を含めた年間必要になってくる総額は、平均約30万5千円程です。

私立の小学校の場合

私立の小学校に入学するのであれば、

・学校教育費約82万2千円/1年
・給食費約4万2千円/1年

学校外活動費を合わせると平均額が約144万2千万となり、公立小学校の4.7倍もの費用が必要となってきます。金額の差も大きいですので、十分検討することが大切といえるでしょう。

また、私立中学への進学を検討するなら、それに伴う受験の費用もかかることになります。1校あたりの平均額は約2万5千円となっていますが、入学費用なども別途必要となってきますので、総額として準備しておく必要があるでしょう。

食生活にかかる費用

小学校高学年位から食べる量も増えてきますので、食費として費用を計算しておく必要が出てきます。さらに、習い事をはじめるなら月謝なども毎月計算に入れておく必要がありますし、ゲーム機などを欲しがるでしょうから、子供の娯楽用にも費用がかかってきます。

小学生であれば、そろそろ自転車も必要になってくるでしょう。年齢が高くなるにつれ、そうした付随する必要となってくるものの内訳なども詳細に検討しておくことが大切になってきます。

洋服代に関しても、特に女の子の場合、早い子は小学生くらいから、こだわりも出てくるのでそれなりの出費が必要になってきます。

中学から高校までにかかる費用

いよいよ中学校です。この時点でも公立か私立か選択が必要になってきます。

公立中学校の場合

まず、公立の中学校ですが、

・学校教育費は約13万1千円/1年
・給食費約3万6千円程/1年

大抵は部活に入ることになりますから、部活の競技ごとに違ってはくるものの、活動するための道具類なども必要と考えた方がいいでしょう。学校外活動費を含め、必要となってくる総額は約45万円程/1年です。

私立の中学校の場合

・学校教育費約99万7千円
・給食費用が約3千円

学校外活動費を含めると総額で約129万5千円/1年が必要になります。公立と比べ2.9倍の費用が必要になります。

公立高校の場合

・学校教育費の年間平均額は、約23万円/1年
・学校外活動費が平均15万5千円程/1年

かかりますので、約38万6千円/1年が必要になります。

私立高校の場合

・学校教育費が約72万2千円/1年
・学校外活動費で24万4千円程/1年

となっていますので、総額は約96万6千円/1年にもなります。公立高校に比べ負担額はおよそ2.5倍かかることになりますので、かなりの開きがあるといっていいでしょう。

さらに私立の場合は受験料もかかり、中学校、高校とも1校あたりにつき、約2万5千円というのが平均金額です。入学金や寄付金などを含め必要となってくる費用の準備、年間の計画が必要といえるでしょう。

食生活にかかる費用

その他にも、大人と同じ量の食事が必要となってきます。特に男の子の場合には、食費がさらに多くかかってきます。習い事、大学進学のための塾やスポーツなど今は様々な学校外活動費が必要となってきますが、選ぶスクールによって料金設定はまちまちです。

お子さんの能力や予算に応じて選ぶことができますので、各ご家庭で増やすことも減らすことも可能なのはこのあたりの金額といえるでしょう。

高校生になると各自治体により異なりますが、平均して医療費がかかるようになるケースが多くなってきます。通学に公共交通機関を利用するケースも増えてきますので、交通費なども別途必要になります。

大学にかかる費用

最後に、大学に進学する場合です。

入学にかかる費用

大学は入学料や学費だけでなく、受験料も比較的高額なので何校も受験するのであれば、受験料だけでも思った以上に費用が必要となります。一般的に、受験はその入りたい大学で行われますので大学まで行くことになりますが、遠方の場合交通費や宿泊費が高額かかることもありますので、この辺も合わせて計算しておきましょう。

受験料

まずは、センター試験料ですが、3教科以上の受験料が1万8千円です。国公立大学検定料(2次試験前期)1万7千円と国立大学検定料(2次試験後期)1万7千円になります。

私立大学の受験料は、平均約3万5千円と願書代となります。大学の場合、1校しか受けないということは、あまり考えられませんので例えば3校受験すると私立なら約3万5千円が3校分必要となり、10万5千円程かかります。

入学金と授業料

無事合格して、入学することが決まれば入学金と授業料を支払います。

国公立大学の場合

入学金が平均約28万2千円から39万7千円、

授業料が平均約53万円/1年必要です。

私立大学の場合

私立大学の場合には大学によって入学金や授業料が変わってきます。一般的に、医学部や歯学部、理系の大学のほうが授業料は高くなっています。

・医歯系学部の平均は約500万/年×(6年)
・薬学部の平均は約200万円/年×(6年or4年)
・法学部や文学部など、一般の学部では約110万円/年(4年)

が多くなっています。

交通費や下宿代・仕送り

自宅から通う場合には、別途交通費なども必要になってきます。一人でアパートやマンションに下宿していれば仕送りをする必要もあります。およそ10万前後ではないでしょうか。

引っ越しにかかる費用

入居するときに必要な費用と家賃ですが、男子学生と女子学生で差が出ています。

男子学生の場合、敷金、礼金が約20万、家賃約5万9千円、生活用品などが約31万なのに対して、女子学生は敷金、礼金が約24万、家賃約6万4千円、生活用品などは約37万円が平均額となっています。

女子学生は、セキュリティ設備の整ったアパートやマンションに入居することが多いので男子学生より、家賃などが高い傾向があります。

その他にかかる費用

教科書代が年に2万から3万円、学部などによりますが、その他に実験費などが必要な場合もあり、またサークルなどに入れば活動に使う道具なども購入しなければいけません。ただ、大学生になるとアルバイトを始めることも多くなりますので、娯楽や洋服などの費用は本人でまかなう可能性も考えられます。

さらに、自宅周辺や大学が、公共交通機関のあまり便利の良くない地域だと、車やバイクが必要になるので学生時代の時間のあるうちに自動車やバイクの免許も取ることになります。

成人式にかかる費用

さらに、20歳になると成人式があります。男性はスーツということも多いですが、女性の場合には、大抵着物です。着物を購入するかレンタルにするかにより、金額は異なりますが成人式となるとある程度の額は必要になってきます。

衣装代の他にも、着付けやヘアスタイルなどの美容料金もかさむことになります。

習い事やレージャーにかかる費用

レジャーの費用も必要になります。

小学生または小学生以下の場合、無料で入れるレジャー施設が多くありますが、年齢が高くなればレジャー費もそれ相応にかかってきます。当然ですが、小さくても親同伴の必要があるので、大人のレジャー費も含め計算する必要があるでしょう。

勉強以外にも、スイミング、書道、サッカー、ピアノ、ダンスなどを習わせる機会も増えてくるでしょう。子供自身が、やりたいと言った場合、やはり通わせたくなるのではないでしょうか。

まとめ

このように、成人、社会人になるまでに、随分と費用がかかることが分かります。

一人の子供を22歳まで育てるだけで、学費を除く、生活費やその他もろもろにかかってくる費用は、平均して約1,500万〜約1,600万とも言われています。

それに、プラスして、教育費が必要になります。

幼稚園から大学まで、全て公立に通わせた場合の教育費は、合計で約1,350万もかかります。生活費と教育費を合わせると、実に、約3,000万もの費用がかかることになります。

逆に、全て私立に通った場合の教育費は、最低でも約2,500万円以上となり、私立医大の場合だと、合計で約4,500万にもなります。生活費を合わせてみると、最低でも約4,000万はかかる計算になります。

一般的に、大きな金額が必要な時期はそれぞれ学校に進学するときで、特に大学に進学するための費用は莫大です。

それをまかなうために生まれてすぐから、また、産まれる前から大学進学用の貯金を準備するのも1つの方法といえるでしょう。または、学資保険などに加入して入試時に満期を設定し、受け取る方法を選択するのもいいでしょう。子供用の通帳を作って、少しずつ蓄えを増やすという方法もあります。

家庭の収入や貯蓄パターンなどはそれぞれですが、進学などの費用は、収入に頼ることもできないほど大きな金額となりますので、生まれた時、小さい内から準備することが必要です。今の生活資金と共に、将来に備えた様々な準備金も用意するよう心がけましょう。

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