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意外と高い出産費用!病院別比較と出産に伴う費用や補助制度




赤ちゃんの誕生は、夫婦にとって、とても嬉しいことであり、そして幸せなことです。しかし、気になるのが、出産に向けての費用です。

今回は、

・出産には、どれくらいかかるものなの?
・病院によって出産費用に違いがあるの?
・難産になって帝王切開になったら費用はどうなるの?
・どんなときに保険が適用されるの?

といった方に、病院別によっての出産費用の違いや、リスク出産に伴う手術や入院費用などについてご紹介していきます。

出産時に必要となる費用の内訳や、一時金などの補助制度についてもあわせてご紹介していますので、出産方法や病院別での費用の違いなどの選択肢を充分に理解し、理想の産院選びに役立てましょう。

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病院別に見る、出産費用

出産に関する費用は、病院によって異なります。まずはどれくらいの費用が必要で、他の病院と比べると高いのか安いのかを把握しておくことが大切です。

これはあくまで、全国の平均的な分娩費用の相場ですが、

・大学病院では、35万円前後
・総合病院では、40万円前後
・個人病院では、40万~100万(設備等により異なる)

一般的には、市民病院や公立病院、助産院は、大学病院にくらべ、比較的と安く出産できる傾向にあります。

また、分娩費用は、地域によっても違いがあり、地方ではほぼ出産一時金で補充できる場合が多いのに対し、都心部になると出産一時金では足りないという病院も多くなります。都心部では、出産費用の安いといわれている助産院でも、出産一時金では不足してしまうことも多くあります。

さらに、出産後の入院で個室を利用すれば、一日当たり1万円から1万5千円程かかりますので、上記にプラスして考えておく必要があります。

この分娩費用、入院費用は出産費用の中で多くの額を占めるものですが、病院によってばらつきの多い費用でもあります。初診の段階から直接、病院に問い合わせてみること大切です。

各病院のホームページに金額の詳細が記載されていることもありますので確認しておくといいでしょう。

出産予約金

病院によって違いはあるものの、大抵の病院では出産前に分娩予約をする目的で、分娩費用の一部を事前に納付する必要があるので注意が必要です。

予約金という名目で、大体5~20万円程かかります。前納金が必要な理由は、分娩費用が高額になることから、未払いを防ぐためといわれています。

予約金の額は、各病院の設定により異なってきますので、事前に確認が必要な事項といえるでしょう。

自然分娩と無痛分娩の費用

出産をする際には、最近では自然分娩か無痛分娩かを選ぶことができます。一般的には普通分娩で出産を迎えますが、痛いというのがとにかく嫌だという方は、無痛分娩を選択することもあるでしょう。

全く痛みがないのかというと、そうとはいい切れず、個人差がありますが、普通分娩よりも痛みは軽く済むのが無痛分娩のメリットです。

無痛分娩の気になる費用ですが、通常分娩の費用に麻酔などの費用がプラスとなります。病院によって上乗せされる金額は異なりますが、無痛分娩を選ぶ際は、合計で約10万円程度プラスされるのが一般的となります。

しかし、無痛分娩が実施されている医療機関はまだ限られており、住んでいる地域によっては医療機関が選べないことも少なくありません。

病院によっては、無痛分娩を選ぶ事で、上乗せ金額が1万円から20万円と幅があるため、必ず、事前に確認しておきましょう。

自宅分娩の費用

一般的に、出産というと、産婦人科にて出産をすることになりますが、自宅で出産をしたいと考えている方もいるのではないでしょうか?

病院内ではなく自宅で出産するので、入院などの費用がかかりません。

設備が整っていないなどの心配点はありますが、実績の多い、ベテラン助産婦さんが対応してくれる場合が多いので、慣れた環境で安心して出産に挑めることから自宅出産を選ぶ方が増えてきています。

自宅分娩では、助産婦さんを呼ぶ必要があります。助産婦さんに支払う金額は大体18万円以上で、その後のケア料金も含めると、30万円前後が平均額となってきます。

最終的にかかってくる費用を比べてみると、病院での出産とあまり変わらない費用が掛かることになります。

費用を抑えるという目的よりも、出産の場所を重視したい場合に選択してみるといいでしょう。

帝王切開の費用

腹部にメスを入れて赤ちゃんを取り出す方法は、帝王切開といわれています。帝王切開は、高齢出産になる場合や母体の状態により自然分娩では無理と医師が判断した場合においておこなわれます。

他にも、逆子や双子以上の子を一度に出産する時、以前に帝王切開で産んだ場合、母体感染症等でも帝王切開を医師が選択することがあります。このような場合は出産前に手術を選択する旨を伝えられますので、心の準備や費用の準備もできます。

しかし、普通分娩で出産を試みたものの、想定した以上の時間がかかってしまったり、普通分娩では胎児に悪影響が出てしまうといったときに急きょ帝王切開になることがあります。

帝王切開の費用ですが、出産後の入院が普通分娩よりも長いので、出産費用はやはり帝王切開の方が高くなってしまいます。大体普通分娩では、5日程の入院なのに対し、帝王切開では、14日と長い期間の入院を必要とするからです。

帝王切開の費用の内訳は、検査費・通院費・手術料・麻酔料・投薬料・注射料・入院料・分娩費・入院に伴う食費・ベッド代等が挙げられます。

帝王切開は保険が効く

手術の内容や手術後の症状によって、コストは違ってきますが、一般分娩よりも、10~50万円程金額がアップしてしまいます。とはいっても、帝王切開は保険適用がされるので、自己負担額は抑えることができます

平均的な帝王切開の手術代は22万1,600円で、早産の場合などは24万5,200円となっています。帝王切開の費用うちの3割が自費で支払う必要のある金額となり、7万円程度をみておくと良いでしょう

LDRの費用

最近話題のLDRは、まるで自宅で出産をしているようなリラックスムードでの出産方法です。ベッド・ソファー・テレビのある病室で、陣痛から出産まで、移動せずに全て同じ部屋でおこなうため、妊婦さんの負担を感じることはありません。

しかし、それだけ快適な出産を望めるということは、それだけ費用もかかってきます。通常の分娩よりも、2~5万円加算されることになります。

病院によってもその料金設定は異なるので、まずは出産予定の病院にLDR設備があるのかどうか、どれくらいの費用がかかるのか、問い合わせみるといいでしょう。

入院費用

出産後の母体の状態によって、入院日数は違ってくきます。日数とともに、病院によっても室料によっても違いが出てきます。

入院料の他に室料が必要であり、個室を希望する場合、1日にごとに室料が別途プラスされます。例えば、入院が6日の場合、入院料が15000円(一般の平均額)だった場合×6日で、合計9万円が必要になってきます。

室料は、個室の場合徴収されるシステムが多く、大部屋は無料のところが多くなっています。プライベートを重視したいと個室を利用すれば、大部屋よりも平均で1日あたり5000円から1万円ほど追加になります。

個室は病院によっても設備等が違ってきますが、シャワールーム完備や部屋の広さなどによっても室料は大きく変わってきますので、金額の確認が必要です。中には1日4万円、5万円といった部屋もあります。

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無料の大部屋はコストを抑えたい方におすすめです。同室のママ同士の情報交換ができることもメリットといえます。

出産時間による費用の差

同じ病院内での同じ内容の出産であっても、時間帯によって、出産費が異なります。例えば、平日に比べて、休日や祝日に出産する場合、1万円から2万円程プラスされます。

又、昼間の時間帯と比べて、深夜・夜間・早朝といった出産になると、こちらも1万円から2万程上乗せされるので注意が必要です。

細かく設定されている病院もありますので、詳しくはかかりつけの病院に問い合わせてみましょう。

一般的な出産費の内訳について

一般的な出産費用は、平均30万円から40万円以上とされていますが、一体どんなことにお金が必要となるのでしょうか?

内訳としては、入院費といわれる部屋代や食事代、新生児対応などに、10万円から30万円の費用が掛かります。

他にも分娩費用として、手術から胎盤処理などに10万円から30万円、新生児の検査等に3万円から5万円、産後に必要となってくる消耗品、産褥ショーツやナプキン、母乳パッドなどに1,000円から5,000 円かかります。

病院の規模によって設定されている金額も違ってきますし、消耗品を自身で用意する必要がある病院もあります。出産は保険が適用されないため、全額自己負担が原則です。

立会い出産などの費用も請求されることもありますので、金額を病院側に確認しておくと安心です。

出産時に社会健康保険や国民健康保険に加入している場合は、出産一時金が支給されます。その額は42万円で、この医療保障制度に加入していない病院の場合は、38万円が支給されます。

費用などの負担は心配要因の一つでもありますが、出産一時金を出産にかかる費用に充当するような制度もありますので、事前にお住いの自治体に問い合わせてみましょう。

出産費用は借りられる?

出産一時金が支給される前に、病院側から出産費用を請求されてしまうので、支給される前に支払わなければならない場合が多くなります。

その費用を自己資金で支払うのは、普段の生活費からは到底無理という方もいることでしょう。そういった方におすすめなのが、出産費貸付制度であり、出産費用の8割を無利子で貸し付けてくれるという制度です。

対象となるのは、出産予定日まで1か月以内の方、もしくは妊娠4か月(85日)以上の方で一時的に支払いを必要とする方です。

ただし「出産育児一時金」の直接支払制度、もしくは受取代理制度の利用をすでに申込んでいる方は、貸付制度を利用することができませんので注意しましょう。

申請には、3つの書類が必要となり、「出産費貸付金貸付申込書」「出産費貸付金借用書」「出産育児一時金支給申請書(貸付用)」と 母の氏名および出産予定日の確認できる母子手帳のコピーが必要になります。他にも妊娠4カ月以上で一時的な支払いが必要な場合、医療機関で発行された請求書のコピーが必要です。

申請後約2週間から3週間ほどで貸付金の支払いが実行されますが、その金額は最大33万までとなっています。

振込み後、貸付金通知書と共に一度「出産育児一時金支給申請書」が返却されますので、出産後は申請書証明を受けたうえで再び提出しましょう。受付終了後、一時金と受け取り済みの貸付金の差額が再度支払われることになります。

入院助産制度について

出産後、どうしても経済的な問題で出産費用を払うことができない(出産一時金で賄いきれない)場合、その費用を負担してくれる入院助産制度があります。

これは、出産費用を地域の自治体が代わりに支払ってくれるという制度で、この制度を利用できる人は、生活保護世帯、住宅税非課税世帯もしくは前年度の納めた所得税金が8400円以下の世帯が対象(一時金の給付の額が39万以上の場合は対象外)です。

条件を満たしているのであれば、福祉事務所またはお住いの自治体に問合せしてみるといいでしょう。

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まとめ

最近では、妊娠し、出産することは生死を分ける深刻なケースも少なくなりましたが、やはり一人の命の誕生は神秘的であり、そして医療が進歩している現代でも多少のリスクは伴うものです。

そうしたリスクを克服し出産ともなれば、費用がかかってしまうのは当然といえますが、これからの新しい家族との生活を考慮するならば、できるだけ出産費用を抑えたいと思う方も多いのではないでしょうか?

単に費用に着目して病院を選ぶことは良くありませんが、自分が安全に出産できる病院なら、できるだけ費用の安いところを選ぶことは悪いことではありません。

自分の希望と費用を照らし合わせたうえで、病院を検討し、納得のいく費用で出産に挑みましょう。また、帝王切開などのいざという時のために、余裕ある費用の準備をしておきましょう。

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