不妊治療っていくらかかるの?不妊治療にかかる費用と治療費を抑えるコツ


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一度は出産を経験し、自分の手で小さい赤ちゃんを育て一人前にしたいと思う女性も多いでしょう。
避妊さえしなければ妊娠し、無事に出産できると思っている女性もいるかもしれませんが、健康な20~30代前半の女性でも妊娠率は20%程度です。
晩婚化の影響などにより、出産年齢自体が上がっている昨今、なかなか妊娠できずに悩んでいる女性は多くいます。

近年では不妊治療の技術も進歩した上に、一般的なクリニックなどでも広く普及しているため、不妊治療を受けるカップルも多くなりましたが、決して楽な道のりではありません。
いつか望んでいる赤ちゃんを授かる日を夢見るからこそ、その困難にも打ち勝てるのです。

悩みは体や精神的なツラさだけではありません。高額な治療費用も、夫婦の負担となります。実際に不妊治療をはじめようと思ったとき、お金の問題は想像以上に深刻なものです。

そこで今回は、

・不妊治療の内容について教えて欲しい!
・不妊治療はどれくらい費用がかかるの?
・特定不妊治療助成制度とは?

といった方に、それぞれの不妊治療法ごとにかかる費用と、不妊治療にかかる費用を抑えることができる特定不妊治療助成制度ついて詳しくみていきましょう。

不妊治療の主な内容と費用

単に不妊治療といってもいろいろな治療方法があります。段階や自分に合った方法を選択していくのですが、治療方法によって授かる確率も費用も異なります。

・初期検査(保険適用)
・タイミング法(保険適用)
・薬物療法(保険適用)
・人工授精(自費)
・体外受精(自費)
・顕微受精(自費)

治療方法別にそれぞれみていきましょう。

不妊治療を始める前の各種検査について

まず初期段階で不妊治療をはじめるための各種検査をおこなう必要があります。検査する項目などによってさまざまですが、保険が適用される検査もあれば、そうでない検査もあります。

保険の適用されている検査に関しては、負担額が3割ですので、料金も高くはなりません。

諸条件によって異なりますが、初期検査のトータル費用としては10,000円〜30,000円程度と思っておけば、間違いないでしょう。

費用について気になる場合には、事前に受診する医療機関に問い合わせておくと安心ですね。

タイミング法

まずは、タイミング法です。
初歩的な方法で、初めて不妊治療を始めるというご夫婦が行う治療法です。

タイミング法とは、基礎体温の記録や超音波検査などで卵胞の状態を確認することなどによって排卵日を医学的に推測し、排卵日の前後に性交渉をすることによって、自然な妊娠を促す方法です。

病院では、保険治療の範囲として取り扱われているため、3割程度の負担で済み、1回の治療費は、数千円程度となります。ですが、タイミング法は基礎体温計の購入が必要となります。

基礎体温計は、自動周期記録できるもの、目覚ましアラームのついているものと様々なタイプが売られていますが、料金はまちまちです。おおよそ2,000円前後から高性能を備えた15,000円程度のものまで売られています。

薬物療法

次の段階としては、薬物療法があります。不妊治療ではよく利用される方法でクロミフェン療法HMG-HCG(FSC-HCG)療法があります。

クロミフェン療法で使用されるクロミッドは、排卵誘発剤と呼ばれていますが、排卵を促すというよりも卵子の成熟を促し、十分に成熟した状態で排卵させることで妊娠する確率を上げる薬です。

一方HMG-HCG(FSC-HCG)療法は、排卵前に卵胞刺激ホルモン注射をすることで卵胞を大きく育て、再び排卵刺激ホルモンを注射し、卵を排卵させる治療法です。これらは保険適用のある治療法となります。

負担する金額としては実際の治療費の3割となり、治療費は数千円程度というのが一般的です。

人工授精

タイミング法や薬物療法で妊娠が難しい場合、さらなるステップアップの必要があり、保険が適用されない自由診療を行うこととなります。

人工授精はよく耳にする治療法で、初診時に女性の年齢が高い場合などはタイミング法を行わずに人工授精からトライすることもあります。男性から得た精液の中から運動率の良い精子を選んで子宮内腔に注入し、受精を促す方法です。

よくテレビでも紹介されているので、とても高い確率で成功すると思われがちなのですが、実際には、5~20%と、そう高い確率ではありません。人工授精は、1度で成功するケースは少なく、何度も挑戦する必要があり、長期戦となることを心しておく必要があります。

また、一般的には4~5回の治療を繰り返しても妊娠に至らない場合にはさらなるステップアップが必要になります。
費用としては病院などにもよりますが、おおよそ1回の治療で1万円から3万円というのが相場となっています。

各医療機関の設定により料金が異なるため、事前に確認しておくと安心です。

体外受精

高度生殖医療の最終的な手段として、体外受精があります。
この方法は高い技術力が必要で、リスクを伴うものですが、それでも人工授精よりも妊娠する確率が高いため、希望する人も多くなっています。

方法としては、まず、卵子を取り出すことが必要です。卵胞を成熟させる薬を使用した後に、細い針のようなものを膣口から腹腔内に挿入して卵子を採取します。そして、パートナーから採取した精子とシャーレの中で受精させるのです。
受精卵は、2~3日ほど適温で培養されたのちには、子宮内腔に戻し、無事に着床すれば妊娠が成立します。

体外受精の場合には、一度にいくつかの卵子を採取して受精させるため、培養されて余った胚は次回の治療に備えて冷凍保存されるのが一般的です。凍結保存の費用も必要になりますが、決して安いものではありません。

体外受精の料金はかなり高めとなっています。おおよそ1回の治療で20万円から60万円位費用が掛かります。医療機関により料金に幅があるものですので、病院選びなども重要なポイントとなってきます。

顕微受精

さらに医療の介入を必要とする治療として、顕微授精という方法があります。
一般的な体外受精とは異なり、卵子に直接穴を空けて、そこに精子を注入するという方法です。

これならば、採取した卵子と精子が自然に受精する必要がなく、強制的に授精を行いますので体外受精よりもワンランク上の治療法といえます。

顕微授精には、透明帯貫通法や囲卵腔内精子注入法、卵細胞質内精子注入法などがありますが、卵細胞質内精子注入法が主流となっています。

この治療法は男性の精子が少ない、運動率が極端に悪い等の場合に用いることもできる治療法で、ここ最近急速に浸透している方法です。

料金は40万円から50万円が相場となっており、その費用は高額となりますが費用に見合った効果が期待できることが多いと考えられます。

不妊治療を少しでも抑えるためには

このように不妊治療には高額費用が発生する為、子どもが欲しくても費用問題で、泣く泣く子供を諦める夫婦もいます。

不妊治療の負担を少しでも少なくするという目的から、不妊治療には特定不妊治療助成制度と呼ばれる助成制度があります。

特定不妊治療の助成制度とは?

一般的に不妊に悩む方で、体外受精や顕微授精での不妊治療を始めている人に対する助成制度です。
医師に、体外受精や顕微授精以外では妊娠の見込みが極めて少ないと判断された婚姻中のカップルを対象にしています。

支給される金額と回数

初回は30万円を上限としてそれ以降は1回15万円の女性が6回まで支給されます。(女性が40歳以上の場合は3回まで)これはあくまで厚生労働省が定める回数であり、自治体によっては、回数が変更されたりすることがあります。詳しくは、県や市の保健局に問い合わせしてみましょう。

また、治療ステージ段階によっても、助成額は異なり、年度によって変更される可能性もありますので、常に保健局のHPをチェックしておくこともお勧めします。

申請の対象者

特定不妊治療の助成金を受け取ることができる対象者は、申請を行っている地域に住所があり、法律の上で婚姻している夫婦であるという条件があります。

また、所得額においても制限があります。これは夫婦合わせての合計所得となりますので注意してください。

そして、治療においても初期段階ではなく、何度か段階を経験した上で、最終的な体外受精や顕微授精以外の治療方法では妊娠の見込みが極めて低いと医師から診断されているご夫婦を対象としています。

申請期限

特定不妊治療を行う上で、まず申請が必要となり、これは、治療の1回目が終了した日の年度(3月31日)までに申請が必要です。

これは、助成金対象となる治療ということで、この期日を過ぎてしまうと、申請ができませんので、注意が必要です。また、期間内に治療が終了していて、3月31日までに申請が提出できなくても、4月から6月30日までの間に申請すれば可能となっています。しかし、この場合は、次年度の助成対象となりますので、こちらも注意してください。

申請に必要な書類

申請を行うにはさまざまな書類が必要です。

まず、特定不妊治療費助成申請書と特定不妊治療受診証明書であり、これらは、治療1回ごとに1枚必要となりますので、前者は、HPよりダウンロードし、後者は、受診している医師に記入してもらいます。

それから、住民票と戸籍謄本で、どちらも申請日から3か月以内に発行されたものが必要です。そして、医療機関発行の領収書コピーと、夫婦それぞれのその前年度の所得証明書、税金証明書のコピーもきちんと準備しましょう。

郵送にて申請するスタイルが主であり、その後、申請を受けて2か月後に審査通知書が届きます。その結果によってOKが出れば、それから約1か月後に指定口座に助成金が振り込まれるという形です。これはあくまでも目安となる日数ですので、若干の誤差はありますが、詳しくは直接問い合わせをしてみてください。

各自治体によっては助成される範囲を独自に定めていることもありますので、まずはお住まいの自治体の情報を収集してみましょう。

男性の不妊治療助成制度

不妊治療による制度の対象は、女性にあると思われますが、最近では、男性にもこの制度が適用されるようになりました。

具体的には、精子や精巣上体から精子を採取するための手術を行った場合には、1回に付き15万円が助成されます。

2016年から年齢による制限も

不妊治療の助成制度は、長年にわたり、高額になりつつある治療費負担を軽減してくれる大切なものです。しかし、厚生労働省では、2016年から対象者の年齢を42歳までとすることを決定しました。

不妊治療は、年齢が高くなるにつれて、妊娠成功率が低下してしまうため、助成回数の減少などの対策の上、最終的に年齢制限を決定しました。助成制度を利用したい場合は、年齢も考慮しながら、進めていかなければなりません。

まとめ

不妊治療で一番大事なことは、希望を捨てずに焦らずゆっくり治療を進めていくことです。

周囲も過度に子作りのプレッシャーをかけずに静かに見守ってあげること、本人自身も、ゆっくりとした気持ちで構え、治療に当たるようにしましょう。
いつかは、自分の手で自分の赤ちゃんのぬくもりを感じられるような、そんな日が来ることを強く望み、夫婦で、そして家族中でしっかりと支え合って、新たな命が誕生するまで共に戦っていきましょう。

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監修:成田 亜希子(医師)

プロフィール:弘前大学卒業後、内科医として地域医療に従事。その傍ら、保健所勤務経験もあり、国立保健医療科学院での研修も積む。感染症や医療行政にも精通している。プライベートでは二児の母。

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